ZEB株式会社電気の基本料金は、使った量ではなく「最大でどれだけ使ったか」で決まる契約が多くあります。夏の冷房ピークは意識されやすい一方、寒冷地や暖房負荷の大きい施設では、冬の朝に年間の最大値が出ることも珍しくありません。今回は、冬のデマンド（電力の最大値）を抑えるための、運転の重なりのほぐし方を整理します。
デマンド値とは何か
デマンド値とは、30分ごとの平均使用電力のことです。高圧で受電する建物では、このうち最大の値が契約電力（基本料金を決める基準）に反映される仕組みが一般的です。多くの契約では、過去1年間の最大値が基準になるため、冬の朝に一度でも突出すると、その後しばらく基本料金に響きます。具体的な算定方法は、ご契約の電力会社の約款でご確認ください。
冬の朝に重なりやすいもの
始業前の30分から1時間は、次のような設備が一斉に動きやすい時間帯です。
- 空調機の暖房立ち上げ（室内を一気に暖めるため、最大能力に近い運転になる）
- 給湯器や電気温水器の沸き上げ、足元ヒーターなどの電気暖房
- 照明、OA機器、エレベーターの稼働開始
- 融雪設備や凍結防止ヒーターの運転（設置している施設の場合）
どれも単独では大きくなくても、同じ30分に重なると最大値を押し上げます。
現場でできる見直し
- 立ち上げ時刻をずらす：全系統を同時に起動せず、フロアや系統ごとに10〜20分ずつ時間差をつけます。以前のコラム「朝の空調立ち上げを見直す ― 予熱時間と『外気を止める』工夫」で触れた予熱時間の調整とあわせて検討できます。
- デマンドの記録を確認する：電力会社の使用量データやBEMSで、30分ごとの値を見て、年間の最大値がいつ、何時台に出たかを確認します。
- 電気暖房を後ろへ回す：足元ヒーターや電気温水器の沸き上げを、立ち上げ時間帯から外します。
- デマンド監視の活用：目標値を超えそうなときに警報を出す装置や機能がある場合は、警報時に止めてよい負荷の順番を事前に決めておきます。
快適性と安全を損なわない範囲で
ずらしすぎると、始業時に室温が足りず、かえって設定温度を上げたり補助暖房を使ったりして逆効果になることがあります。数日ごとに少しずつ調整し、始業時の室温を記録しながら進めるのが現実的です。凍結防止や融雪など、安全に関わる負荷は止めないでください。契約電力の変更や制御の追加を検討するときは、設備の設計者や電気主任技術者にご相談ください。
想定読者：施設管理担当者、建物オーナー、自治体担当者、設計者（高圧受電の事務所・商業施設・病院・公共施設など）
注：本コラムは、建築環境工学・省エネ設計の一般的な知見に基づく概説です。契約電力の算定方法は電力会社・契約種別により異なります。個別の建物への適用は、設計者や専門家にご相談ください。