「ZEB（ゼブ）」は、快適な室内環境を保ちながら、年間の一次エネルギー消費量（電気やガスなどを、元のエネルギー量にそろえて合計した値）を、省エネと創エネでゼロに近づける建物を指します。ただし、ひとことでZEBといっても、達成の度合いによって4つの区分があります。計画の初期に区分の違いを知っておくと、目標設定や関係者への説明がぐっと楽になります。

4区分の基準

基準となるのは、国の基準で定める「基準一次エネルギー消費量」からの削減率です。

  • 『ZEB』：省エネで50％以上、さらに太陽光発電などの創エネを加えて100％以上削減する。
  • Nearly ZEB（ニアリー・ゼブ）：省エネで50％以上、創エネを加えて75％以上100％未満削減する。
  • ZEB Ready（ゼブ・レディ）：創エネを除き、省エネだけで50％以上削減する。
  • ZEB Oriented（ゼブ・オリエンテッド）：延べ面積10,000㎡以上の建物が対象。創エネを除き、用途に応じて30％または40％以上の省エネを達成し、未評価の技術の導入も行う。

ZEB Oriented の削減率は、事務所・学校・工場などで40％、ホテル・病院・百貨店・飲食店・集会所などで30％とされています。なお、ここでいう創エネ（再生可能エネルギー）は敷地内のものに限られ、自家消費分に加えて売電分も含みます。区分の詳細や最新の要件は、ZEBの定義を示す公的資料で確認してください。

「BEI」との関係

設計では、削減率の代わりに「BEI（ビーイーアイ）」という指標がよく使われます。BEIは、設計した建物の一次エネルギー消費量を基準の値で割ったもので、小さいほど省エネです。省エネだけで50％削減なら、BEIは0.5以下になります。区分の判定は、このBEIと創エネの有無を組み合わせて読みます。

区分の選び方のヒント

大切なのは、「最上位を目指さなければならない」と考えないことです。たとえば、屋上や敷地の面積が小さく、太陽光を十分に載せられない都市部の建物では、ZEB Ready を現実的な目標にするケースが少なくありません。反対に、広い屋根や駐車場を持つ施設では、省エネに創エネを加えて、より上位の区分を狙える場合もあります。

選ぶときは、次の三点を順に確認するとよいでしょう。

  1. 建物の用途と延べ面積（ZEB Oriented の対象かどうか）
  2. 創エネに使える屋根・敷地の余裕
  3. 補助金などの制度が、どの区分を対象にしているか

補助制度は年度ごとに要件が変わるため、申請の前に必ず最新の公募要領を確認してください。

まず「ZEB Ready」を土台に

どの区分でも、出発点は「使うエネルギーを減らす」ことです。断熱や日射遮蔽、高効率な空調・照明、換気の熱回収といった省エネ手法で土台をつくり、そのうえで創エネを積むかどうかを検討する流れが基本です。ZEB Ready は、その省エネの土台がどこまで固まったかを示す、分かりやすい目安ともいえます。

想定読者：建物オーナー、自治体の施設担当者、設計者、これからZEBを検討する方

注：本コラムは公開されている資料に基づく概説です。個別の建物への適用は、設計者や専門家にご相談ください。

参照