暖房の季節に入り、熱源や空調機の運転を冬の設定に切り替えた建物も多いと思います。その切り替えは、誰が、何を見て、どの値に決めているでしょうか。担当者の経験に頼っている場合、異動や退職をきっかけに設定の根拠がわからなくなり、省エネの成果が少しずつ失われることがあります。省エネ法には、こうした運用のルールを設備ごとに文書化する「管理標準」という考え方があります。今回はその中身と、実務での使い方を整理します。
管理標準とは
管理標準は、エネルギーを使う設備ごとに、運転の管理、計測・記録、保守・点検などのやり方を事業者自身が定めるマニュアルです。省エネ法に基づく「工場等におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基準」(以下、判断基準)で、設定が求められています。事務所ビルの空調設備を例にとると、判断基準には次のような観点が並んでいます。
- 管理:空調する区画を絞り、利用状況に応じて運転時間、室温、換気回数、湿度、外気の取り入れを管理する。外気条件の季節変動に応じて冷温水温度などを設定し、熱源やポンプは台数の調整で全体の効率を高める。
- 計測及び記録:区画ごとの温度・湿度や、熱源・空調機の効率に必要な項目を定期的に計測し、記録する。
- 保守及び点検:フィルターの目詰まり除去、熱交換器のスケール(水あか)除去、保温材の維持、自動制御装置の点検を定期的に行う。
- 新設に当たっての措置:負荷に見合った容量の選定、部分負荷に強い構成、高効率機器の採用などを考慮する。
つくり方のポイント
ゼロから書き起こす必要はありません。まず建物の設備を洗い出し、経済産業局などが公開している設備別の項目表を手がかりに、該当する項目を選びます。そのうえで、すでにある運転日誌、点検表、保守契約の点検項目を参照先として書き込むと、現場の実態と文書がずれにくくなります。計測の頻度を決め、見るべき計器の場所を写真で示しておくと、担当が替わっても迷いません。改訂の履歴と承認者の欄を設け、設定値を変えたら理由とともに残すことも大切です。
省エネの「型」として使う
エネルギー使用量が原油換算で年1,500キロリットル以上の特定事業者などは、定期報告で管理標準の設定・遵守の状況を報告します。ただ、管理標準の価値は報告のためだけではありません。冷水・温水の設定温度や運転開始時刻の根拠が文書にあれば、季節の切り替えや前年との比較がしやすくなり、設計時に想定した性能を運用で保つ土台になります。対象外の規模の建物でも、主要な設備だけでも書き出してみると、設定の見直し点が見つかることがあります。冬の運転が落ち着いたこの時期に、一度確かめてみてはいかがでしょうか。
想定読者:建物オーナー、施設管理担当者、自治体の施設担当者(省エネ法の定期報告を行う事業者や、担当者の引継ぎに課題がある施設)
注:判断基準の内容は要点を言い換えたものです。正確な規定は判断基準の原文をご確認ください。個別の建物への適用は、専門家にご相談ください。
参照
- 経済産業省「工場等におけるエネルギーの使用の合理化に関する事業者の判断の基準」(平成21年経済産業省告示第66号)。省エネルギーセンター掲載の平成30年3月30日改正時点の版で、その後も改正されているため、最新の告示をご確認ください:https://www.asiaeec-col.eccj.or.jp/wpdata/wp-content/uploads/ecguideline-jap.pdf
- 中小企業基盤整備機構 J-Net21「個別管理標準の作成について」:https://j-net21.smrj.go.jp/solution/qa/energyeff/Q1247.html
- 省エネルギーセンター 管理標準に関する講座資料:https://www.eccj.or.jp/education/tech/pdf/kan/210709.pdf