連日、危険な暑さが続いています。職場の熱中症対策は2025年6月から罰則付きで義務化され、今年はその2年目の夏。水分補給や休憩といった運用面に目が向きがちですが、実は「建物側」でできることが多く、そしてその多くは夏の省エネ対策とそのまま重なります。

何が義務になったのか

2025年6月1日施行の改正労働安全衛生規則により、WBGT（暑さ指数）28℃以上または気温31℃以上の環境で、連続1時間以上または1日4時間を超える作業が見込まれる場合、事業者には、熱中症の自覚症状やおそれのある人を報告するための体制整備、作業からの離脱・身体の冷却・医療につなぐ手順の作成、そして関係者への周知が義務付けられました。対象はオフィスに限らず、倉庫・工場・厨房・屋外作業など幅広く、庁舎や公共施設で働く職員・委託作業員の作業環境も同じ考え方で見直しが求められます。

鍵は気温ではなく「WBGT」

WBGT（湿球黒球温度）は、気温に加えて湿度と日射・放射熱の影響を取り込んだ指標で、熱中症リスクの評価に広く使われます。エアコンの温度計が同じ28℃でも、窓からの強い日射、高い湿度、日射で熱された天井や壁からの放射熱があれば、体が受ける熱ストレスはずっと大きくなります。逆に言えば、湿度・放射・気流に手を打てばWBGTは下げられます。まずはWBGT計で作業場所ごとに実測し、「建物の中の暑い場所」を把握することが第一歩です。環境省の熱中症予防情報サイトでは、地域ごとのWBGTの実況・予測も公開されています。

建物でWBGTを下げる ― 省エネと同じ処方箋

建物側の対策は、省エネ改修とほぼ同じメニューになります。窓まわりでは、ブラインドや外付けルーバー、Low-E複層ガラス（特殊な金属膜で日射熱を抑えるガラス）、遮熱フィルムが窓際の放射熱を抑え、同時に冷房負荷も減らします。倉庫や工場では、日射で焼けた屋根からの放射熱が大きなリスクとなるため、屋根・天井の断熱強化や高反射（遮熱）塗装が有効です。加えて、サーキュレーターやスポット送風で体感温度を下げ、熱だまりは換気で逃がす。冷房と水分補給ができる涼しい休憩場所の確保も、義務化対応の要になります。

冷房の設定温度を下げるだけの対策は、電気代と夏のピーク電力（デマンド）にそのまま跳ね返ります。外皮（屋根・壁・窓）で熱の侵入自体を抑える発想はZEB（ゼブ／ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化の基本そのものであり、働く人の安全と省エネを同時に前へ進める投資と言えます。

まとめ

熱中症対策の点検は、建物の熱的な弱点を洗い出す省エネ診断の入口にもなります。どこが暑いのかを測って把握し、運用と建物の両面から手を打つ。この夏の経験をそのままにせず、来夏に向けた改修計画づくりに活かしてみてください。

想定読者：建物オーナー・施設管理ご担当者、自治体の公共施設・安全衛生ご担当者、設計者

注：本コラムは制度と建物対策の概説です。労働安全衛生規則に基づく義務の詳細（対象作業の判断、必要な措置等）は、厚生労働省の公表資料および所轄の労働基準監督署にご確認ください。

出典・参考リンク