駐車場の出入口や通路、スロープに設置されている融雪設備(ロードヒーティング:電熱線や温水配管で路面を温め、雪を溶かす設備)。雪の多い地域では冬の安全に欠かせませんが、気づかないうちに電気やガスを使い続けていることがあります。降雪シーズンを前に、運転の仕方を点検しておきましょう。

電気代が膨らむのは「降っていない時間」

融雪設備は、雪が降ってから慌てて動かしても路面が温まるまで時間がかかります。そのため、あらかじめ路面を温めておく「予熱」や、降雪の気配があれば動かす運転を採っていることが多くあります。ここに見直しの余地があります。

  • 降雪センサーや路面温度センサーの設定が厳しすぎて、雪が降らない日も運転している
  • 降雪が止んだあとも、設定時間が過ぎるまで動き続けている
  • センサーが故障、汚れ、ずれを起こし、常時運転になっている
  • 手動スイッチを「入」にしたまま、シーズン中ずっと切り忘れている

運転方式を確認する

融雪の方式には、路面に水をまく散水式(消雪パイプなど)と、路面を下から温める無散水式があります。無散水式には、電熱線で温める方式と、ボイラーやヒートポンプで温めた温水(不凍液)を配管で循環させる方式などがあります。方式によって、止めてよい条件や再起動にかかる時間が異なります。まずは自施設の方式と、制御盤の運転モード(自動・手動・予熱の有無)を確認してください。

現場でできる見直し

  1. センサーの確認:雪や汚れで感知が鈍っていないか、設置位置が日陰や日向に偏っていないかを見ます。
  2. 設定値の見直し:作動する気温や路面温度、停止までの遅れ時間が、実際の降雪の状況に合っているかを確認します。
  3. 範囲の絞り込み:全面を温めなくても、歩行や車の動線に必要な部分だけで足りる場所がないか検討します。
  4. 使用実績の把握:シーズン中の運転時間や電力量を月ごとに記録し、降雪日数と見比べます。

安全を優先して判断する

融雪は転倒や事故の防止に直結します。省エネを理由に、必要な場所の運転を止めることは避けてください。設定の変更は、少しずつ、天候を見ながら行い、変更後に路面の状態を確認するのが現実的です。方式の更新や制御の追加を検討する場合は、設備の設計者や施工会社に相談することをお勧めします。

なお、タイマーやセンサーで自動制御され、不要なときに止まることが明確な融雪設備は、建築物省エネ法の一次エネルギー消費量の計算では対象外です。そのため、融雪に使う電気やガスは設計値に表れにくく、運用で把握しておくことが大切です。


想定読者:商業施設・病院・公共施設・工場などの建物オーナー、施設管理担当者、自治体担当者、設計者

注:本コラムは公開されている資料に基づく概説です。個別の建物への適用は、設計者や専門家にご相談ください。

参照

  • 国土交通省 国土技術政策総合研究所・国立研究開発法人 建築研究所「エネルギー消費性能計算プログラム(非住宅版)標準入力法 入力マニュアル Ver.3.10」(2026年4月)、建築研究所「建築物のエネルギー消費性能に関する技術情報」に掲載:https://www.kenken.go.jp/becc/building.html (評価の対象外となる設備〔融雪・凍結防止〕:p.vi〜vii)